- 日本肥満学会編: 肥満症診療ガイドライン2022, ライフサ イエンス出版, 2022, p1-3
- 厚生労働省 令和元年 国民健康・栄養調査報告
- ノボ ノルディスク ファーマ株式会社『47都道府県対象 肥満と肥満症に関する意識実態調査<2024年度>』2024年9月30日
全国47都道府県調査から見る肥満症の認知率や診断の現状
日本では、脂肪組織に脂肪が過剰に蓄積した状態で、体格指数 (BMI*) 25以上が「肥満」と定義されています。日本における肥満の人の割合は年々増加傾向にあり、厚生労働省の調査によると、2019年時点では20歳以上の男性の33.0%、女性の22.3%がBMI 25以上の肥満でした2。
肥満であっても高血圧等の健康障害**や内臓脂肪の蓄積がない場合は病気ではありませんが、BMIが25以上の肥満であり、健康障害あるいは内臓脂肪蓄積がある場合、医学的に減量が必要な病気である「肥満症」と診断されます1。
実際に、「肥満症」という疾患はどのくらい認知されているのでしょうか?また、肥満症について医師に相談したり、診断を受けたりしている人は増えているのでしょうか?2021 年より毎年ノボ ノルディスク ファーマが実施している、全国47都道府県における肥満または肥満症の人を対象とした意識調査3から、肥満症の認知率や、肥満症についての相談状況などを見てみましょう。
* BMI = 体重 (kg) ÷ 身長 (m)2
** 肥満症の診断に必要な健康障害:耐糖能障害
(2型糖尿病・耐糖能異常など)、脂質異常症、高血圧、高尿酸血症・痛風、冠動脈疾患、脳梗塞・一過性脳虚血発作、非アルコール性脂肪性肝疾患、月経異常・女性不妊、閉塞性睡眠時無呼吸症候群・肥満低換気症候群、運動器疾患
(変形性関節症:膝関節・股関節・手指関節、変形性脊椎症)、肥満関連腎臓病
肥満症の認知率
肥満症の認知率は、前年比で若干の向上を見せるも、ほぼ横這いとなりました。しかし、“50 代以降”と“肥満症の疑いあり”層では全体よりもポイントの向上率が高く、認知が徐々に広まっていると考えられました。肥満症の認知率の結果は以下の通りでした※。
肥満症の認知率
- 全体:8.7%(前年比+0.4ポイント)
- 50代以降:9.6%(前年比+0.6ポイント)
- 肥満症の疑いあり:10.8%(前年比+0.6ポイント)
- 20~40代:7.5%(前年比+0.1ポイント)。
※2023 年度までは肥満症の認知率を、肥満と肥満症の違いを「よく知っている」「知っている」「聞いた
ことがある」までを「認知」として集計していましたが、2024 年度は「よく知っている」「知ってい
る」を「認知」として考え、過去の結果も 2024 年の考えに合わせて再集計しています。
肥満症の自覚率と相談意向
高年層 (60 代以上) は若年層 (20 代~40 代) よりも肥満症という病気を認知しているにも関わらず、肥満症の疑いがある自覚が低く、同時に、自身の肥満に関して医師への相談意向が低い傾向にありました。理由として、高年層は「肥満は自己責任だと思うから」と回答している人が他世代と比較しても多いため
(高年層 43.8%、若年層 36.5%)
であると考えられました。肥満症の自覚率、医師への相談意向に関する結果は以下の通りでした。
肥満症自覚率
- 高年層x肥満症の疑いありで、「肥満症の自覚なし」:61.8%
- 若年層x肥満症の疑いありで、「肥満症の自覚なし」:19.4%
医師への相談意向
- 高年層x肥満症の疑いありで、「相談したくない」:38.2%
- 若年層x肥満症の疑いありで、「相談したくない」:29.6%
一方、若年層は肥満症の自覚は高く (若年層x肥満症の疑いありで、肥満症自覚率 33.0%)、医師への相談意向は高年層と比較して高い傾向にありましたが (若年層x肥満症の疑いありで、医師へ相談したいと回答した人 34.7%、高年層x肥満症の疑いありで、医師へ相談したいと回答した人 25.8%)、自身の肥満
に関して医師に「相談したくない」と回答した理由が、高年層と異なりました。
若年層が医師への相談を行わない理由
- お金がかかるから:38.3% (高年層 20.2%)
- 肥満は自己責任だと思うから:36.5% (高年層 43.8%)
- 恥ずかしいから:27.8% (高年層 7.4%)
都道府県別 肥満症の認知率
肥満症の認知率に関して、認知率が比較的高い傾向にあったのは大分県 (13.5%)、秋田県・長崎県・宮崎県・沖縄県 (いずれも
11.5%) となりました。一方で、認知率が低かったのは山形県 (5%)、滋賀県・福岡県 (いずれも 5.5%) などでした。
参照資料
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